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【最重要】その電話が NTT かどうかは簡単にわかります
NTT からは「転用承諾番号」を聞かれることは絶対にありません。
これは実際に自ら NTT 東日本 へ電話をかけて確認したので、間違いありません。
もしも、電話の相手から「転用承諾番号」という言葉が出てきたら、NTT とは全く関係のない迷惑勧誘業者です。そのまま通話を続けても、あなたには何のメリットもありません。
なんとかしてその電話を終わらせましょう。
光コラボ勧誘の電話が掛かってきた時の対処法
まず、光コラボの勧誘電話の多くは、以下のような質問から始まります。
「フレッツ光を契約していらっしゃると思うのですが、間違いないですか？」
いかにも「フレッツ光を契約していることを知っているんだぞ」という風に聞いてきますが、実際には相手はあなたがフレッツ光を契約していることを知りません。
むしろ、インターネットを契約していることすら知りません！
もし答えてしまうと、あなたがインターネットを契約しているという個人情報を与えてしまうことになります。だから、絶対に正直に答えてはいけません。
「インターネット（プロバイダ）が今よりも安くなるのをご存知ですか？」
このように、最初から「安い」「安くなる」という言葉を口にしてくる場合、その相手は無視すべきです。ろくな会社ではありません。
すぐに「安い」「安くなる」を口にしてくる電話は、絶対に相手にしてはいけません。
おすすめのあしらい方
そもそも、勧誘電話自体が失礼な行為なので、「ガチャ切り」や「結構です」と一言だけ言うのも、まったく問題ないと思います。
しかし、日本人の気質として角が立つのを避けたい場合、以下のようにあしらうのがおすすめです。
「うちは現在ドコモ光を契約をしています」
このように伝えると、よほどのことがない限り、相手は引き下がるはずです。
すでに ドコモ光 や au 光 など、キャリアで光コラボを契約していると（嘘でもいいので）伝えることで、相手に引き下がってもらう作戦です。
普通は、この時点で乗り換えるメリットがほとんどないことが分かるので、相手も引き下がるでしょう。
それでも引き下がらない勧誘者がいれば、正直に言って「相当おかしい」ので、関わらない方が良いです。
そうなった場合は、もう一方的に電話を切るしかありません。
そもそも、勧誘電話をかけてくる会社は 100％ まともではないというのが私の持論です。人が必要としていないものを、どうにかして売りつけようとしてくるわけですからね。
勧誘停止登録という方法もあります
業者が光コラボの勧誘電話をかけてこないようにするために、NTT 東日本・西日本には「勧誘停止登録」というサービスがあります。
勧誘停止登録をしているにもかかわらず、なお勧誘電話をかけてくる業者に対しては、会社名と電話番号を控え、NTT へ報告することで、その会社には厳罰が下されるそうです。
光コラボの勧誘業者は NTT の特約を利用して金儲けをしているため、代理店取り消しやその他のペナルティが科されると、死活問題となるようで、一定の効果が期待できるかもしれません。
詳しい登録方法については、NTT 公式の案内をご覧ください。
そもそもフリーダイヤル自体を着信拒否にすればよい
そもそも自宅の電話でフリーダイヤルを着信しなければ万事解決だと思いませんか？
NTT にはそのようなことができるサービスはありませんが、電話機によってはフリーダイヤル自体を着信拒否にする機能を備えたものがあります。
うちは今回の父の件があってから、この方法を導入して現在は平和そのものです。なにせ勧誘電話がまったくかかってきませんから！！
これ、今現在での最強の迷惑勧誘電話対策だと考えられます。
興味がある方は合わせてお読みください。
もしも 転用承諾番号 を相手に教えてしまった場合の対処法
転用承諾番号の上書きをします
もし転用承諾番号を相手に教えてしまった場合、その電話中または電話を切った直後に、以下の「光コラボレーション転用手続きページ」へアクセスします。
アクセスしたら、光コラボ転用手続きをもう一度やり直します。
これにより、「転用承諾番号」が再発行されます。
この作業を行うことで、先ほど勧誘員に教えた「転用承諾番号」が上書きされ、使えなくなります。
転用承諾番号が使えなくなるということは、相手は勝手に NTT への転用手続きを行うことができなくなるため、この時点で契約を無効にすることができます。
この作業は早ければ早いほど効果があるので、怪しいと思ったら電話中でも構わず迅速に行うべきです。電話中にできなければ、電話を切ってから10分以内に実行しましょう。
ちなみに、転用承諾番号の有効期限は15日間なので、再取得した番号も15日後には自動的に無効となりますので、安心してください。
転用番号の上書きが出来なかった場合やどうしても不安な場合
もし転用承諾番号の上書きができなかった場合は、すぐに消費者センターに電話をかけて相談しましょう。早ければ早いほど効果的です。
消費者相談センターには「188」の番号に電話をかけ、アナウンスに従って自分の郵便番号を入力すると、最寄りのセンターに自動的につながります。
その後、正直に顛末を隠さずに話してください。
ネット関連の契約は「電気通信事業法」で守られています
この光コラボもそうですし、すべてのインターネット関連の契約は「電気通信事業法」というものがあり、消費者はその法律で守られています。
光コラボレーションのような契約は、契約後「必ず契約内容が記載された書面を郵送しなければならない」と法律で定められています。
したがって、もし勝手に契約されてしまった場合でも、書面が送られていなければ契約は無効にできます。また、書面が送られてきた場合でも、その書面に記載された連絡先に対して契約の無効を請求することができます。
もしも、こちらの請求に対して相手が取り合わない場合には、消費者相談センターに報告すると、相談員さんが適切に対応してくれます。頼りになります！
あとがき
最近特に多い光コラボの勧誘電話。みなさんも十分に気をつけてください。
光コラボは契約してもあまり旨みはなく、先々のことを考えれば損益になる可能性があり、個人的には ”契約すべきではないサービス” だと考えます。
よく考えてみてください！
電話で勧誘してくるような「人に迷惑をかけて金を稼ぐのを良しとしている会社」がまともな会社のわけがないじゃないすか！！ 推して知るべしです。
もしも、契約させられてしまったら、あなたの味方になってくれる人や機関があることを忘れないで、冷静に迅速に対応するようにしてください。
今回は「悪質なインターネット関連の電話勧誘。光コラボレーションの勧誘に父が騙されて契約されられた顛末と適切なキャンセル方法」をお送りしました。
最後に大事なことを書きます
勧誘されているもの、アナタに本当に必要ですか？ 勧誘されるものって、100％「今必要ないもの、自分には必要ないもの」ではありませんか？
例えば、うちによくかかってくる勧誘電話の中に「墓」の勧誘があります。しかし、墓の購入なんて、勧誘電話で決められるような軽いものではありませんよね。
もし墓が必要になったら、自分で調べて、関係各所に自分から相談しに行くのが普通ではありませんか？ それが当たり前のことです。
勧誘・テレアポ・訪問販売は「アナタに今必要ないものをなんとかして売りつけたい」という目的を持った、ある意味「明確な悪」ですから、絶対に相手にしてはいけません。
自分に本当に必要なものは、自分で調べて、自分から信頼できる場所に相談するのが、世の中の常識です。
